昇進に学歴はほぼ無効化

既に「学歴」が企業就職において評価指標足り得ない時代に入ったのは確かだが、これはある意味で分かり易いというか、実際の会社現場では学歴と出世の相関関係はほぼ見られないよう。
いい学歴→いい会社→いい生活というのは、会社に入ってからがむしろ「能力重視」の外圧状況の中で、根本的におかしい。幼く人間関係を養う大事な時期でもある幼少期・青年期を意味のない暗記学習で棒に振る時間の使い方は、無意味であると、もう5年もすれば周知の事実になっているのではないだろうか。
以下、exciteより引用
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●出身大学の難易度と昇進度
 東洋経済新報社が発行している『役員四季報』(2016年版)の上場企業役員の出身大学ランキングによれば、トップは慶應で以下、早稲田、東大、京大、中央とお馴染みの顔ぶれだが、日大が7位に入り、ベスト30以内には東海(24位)、近畿(30位)と難易度では中堅どころの私大が入っている。ベスト50以内には名城(39位)、福岡(40位)と首都圏、近畿圏以外の私大もランクインしている。いずれも学生数の多い総合大学であるために「数の力」と揶揄されそうだが、難易度ではトップクラスのICUや多くの国公立大学がランク外(ランクは124位まで掲載)であることを考慮すれば、各私大の上場企業すなわち有力企業での昇進度は高いと見なして良いのではないか。
 また総合大学に比べて学生数が少ない理工系大学も大阪工業(42位)、東京電機(54位)、工学院(68位)など好位にある。理工系は就職に有利というばかりでなく、入社後の昇進にも優位であることは窺える。いずれにせよ、経済の根幹を担う民間企業においては、出身大学の難易度が絶対視されるとはいえないのだろう。
●役員の占有率
 上場企業役員の出身大学ランキングに関係して、興味深いデータをもうひとつあげてみよう。
10年前(05年)と比較して役員の占有率(大学出身の役員数÷全上場企業の役員数)を伸ばした大学のランキングである。トップは上智、次いで広島、専修がベスト3になった。この10年で出身大学を非開示にした企業、役員が増えている影響もあり、調査対象にしたほとんどの大学が役員数、占有率ともに減らしている。
 一方で役員数を増やし、占有率を伸ばすか、維持しているのはわずか9校であるから評価に値する。顔ぶれを見ると実力校でありながら、ライバル校と比較して、どちらかといえば地味なイメージの大学が多いようだ。ちなみにこの期間、日本経済はリーマンショック、欧州経済危機、東日本大震災および東京電力福島原発事故と数々の危機に見舞われている。力量は十分にあるが、控え目という各校の校風が、逆境においても登用される人材の輩出につながっているのかもしれない。




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